引越しの郵便物の転送は「e転居」でネット手続きが簡単！

郵便物の転送手続きは、ネットで完結可能。日本郵便の「e転居」のサイトにアクセスして、旧住所宛ての郵便物を1年間新住所に転送してもらえるサービスを簡単に申し込むことができます。スマホやPCから簡単に手続きできるので、引越しが決まったら早めに手続きをしておきましょう。

日本郵便 「e転居」サービスとは？

日本郵便「e転居」は、インターネット上で、郵便物などの転送のための届け出（転居届）を受け付ける無料サービスです。ネットに接続しているパソコンまたはスマートフォンから転居届が申し込めます。

• インターネットから郵便物転送のための転居届申込みができる
• 24時間受付可能
• 引越し前でも、引越し後でもご利用可能
• 旧住所宛の郵便物を1年間新住所に転送
• 一度のお申込みでご家族6人分まで登録可能
• 転送開始までは、受付完了後3～7営業日が目安

【注意1】パソコンからの手続きでも本人確認にスマホか携帯が必須

ただし、「e転居」利用で気をつけなくてはならないのが、パソコンから申込みを行う場合でも、本人所有のスマートフォンか携帯電話（PHS可）が必要な点です。これは、届出の本人確認をスマートフォンや携帯電話（PHS可）で行うため。スマートフォンや携帯電話（PHS）をお持ちでない場合は、本人確認書類を持参のうえ、お近くの郵便局に出向き、転居届を提出してください。

【注意2】海外転送はできません

「e転居」も郵便局に赴いて手続きする「転居届」も、新住所は日本国内であることが大前提。国内郵便物の海外転送には対応していませんので、ご注意ください。

「e転居」での転送手続きの流れ

（1）携帯電話またはスマートフォンを用意する

手続きに当たっては、届け出人の本人確認に携帯電話を使うため、パソコンから申し込む場合であっても、携帯電話（PHSを含む）かスマートフォンが必要になります。

携帯電話などを持っていない場合は「e転居」は利用できないので、最寄りの郵便局に出向いて転居届を提出するか、転居届を郵便ポストに投函する手続きをとってください。

（2）「e転居」のサイトにパソコンまたはスマートフォンからアクセスし、必要事項を入力

「e転居」のウェブサイトはパソコン（PC）とスマートフォンの画面サイズや解像度に合わせて、それぞれ専用のものが用意されています。

「e転居」パソコン用

「e転居」スマートフォン用

パソコンから手続きする場合、Windows10や、Windows10の標準搭載ブラウザーのMicrosoft Edge、またMacがサポートされていない点はちょっと不安ですが、推奨環境以外でもいちおうアクセスは可能なようです。

はじめに同意事項が表示されるので、これに同意して「次へ進む」をクリックし、次の画面で氏名とメールアドレスを入力します。この際、パソコン用サイトからアクセスしている場合には、携帯電話用のメールアドレスは使えない点に注意が必要です。

「次へ進む」をクリックすると、入力したアドレス宛てに確認メールが届きます。この後、住所や転居者情報などを入力します。携帯電話番号の入力欄がありますが、ここで入力する携帯電話を、本人確認の連絡に使うことになります。

（3）「転居届受付確認センター」にスマホ、携帯電話から電話する

「e転居」は、本人確認を本人所有のスマートフォン、携帯電話（PHS含む）から行うため、手続きの途中で申し込み画面上に表示される「転居届受付確認センター」の電話番号に、先に登録した携帯電話やスマートフォンなどから電話をします。

この電話で本人確認がされ、手続きができる仕組みです。転居届受付確認センターの電話番号は、パソコン用サイトより申し込んだ場合は「届出確認画面」、スマートフォンサイトより申し込んだ場合は「メールアドレス確認完了のお知らせ」で表示されます。

なお、「e転居」サービス自体は無料ですが、転居届受付センターに電話する際には通話料がかかります。

（4）旧住所に届いた郵便物が1年間、新住所に転送される

転送開始希望日以降、旧住所に届いた郵便物などが新住所に転送されます。

ただし、「e転居」で手続きをしてから転送サービスの開始までの1週間程度かかる場合があります。転居届の受け付け状況は、日本郵便のウェブサイト「ウェルカム・タウン」で確認可能です。

10桁の転居届受付番号を入力して確認しましょう。「e転居」の場合、転居届受付番号は、受付完了時に登録メールアドレス宛てに届いた「受付完了メール」に記載されています。

転居届を郵便局の窓口で提出された方や、ポスト投函された方は、お客様控え」の右上に番号が記載されているので探してみてください。

転送されるのは「届け出日」から1年間

転送サービスの期間は、転送開始希望日からではなく、「転居届」の届け出日から1年間となります。なお、日本郵便の社員が転居者の転居の事実確認のため、旧住所または新住所を訪問することがあるようです。知らないとちょっとびっくりしますよね。

ダイレクトメールは別途、変更手続きが必要

「e転居」で郵便物の転送手続きを完了するだけでは、転送手続きは不十分。転送されるのは日本郵便が取り扱う郵便物などについてのみなので、宅配便事業者などが郵便受けに入れていく「○○メール便」などについては転送はされません。

通信販売などのカタログやダイレクトメールは、宅配業者等が提供するダイレクトメール配送サービスなどを利用していることが多いため、食料品、化粧品、洋服その他、よく利用している通信販売会社の登録住所は、早めに変更しておきましょう。

また、日本郵便の取り扱う郵便物であっても、「転送不要」と記載されたものについては転送はされず、差出人に返還されることになります。銀行やカード会社からの郵便物の中に「転送不要」となる重要書類が含まれることが多いため、これらの住所変更も忘れずに行ってくださいね。

参考：e転居（日本郵便）