新聞販売店・NHKなどへ移転連絡
定期購読をしている新聞があれば、引越しの１週間前までをメドに配達を止めてもらう日（引越し日）を連絡しておきます。連絡は電話だけでかまいません。新居でも同じ新聞を購読する予定の場合は、各新聞社のインターネットサイトやサービスセンターなどに連絡すれば、現在の住まいへの配達停止と、新居への配達開始を同時に手配することもできます。
販売店に連絡する際は、日割り料金を集金に来てもらう日時を確認しておきましょう。
また、NHKにも住所変更の連絡をしておきます。
NHKへの住所変更は、NHKオンラインのフリーダイヤル（0120-151515）に電話するか、NHKのインターネットサイトの「受信料の窓口」のフォームで手続きします。
子どもが進学で一人暮らしを始めたり、単身赴任をしたりする場合、受信料が半額になる「家族割引」を利用できます。支払い方法が「口座振替、クレジットカード継続払、継続振込のいずれかであること」などの適用要件がありますから、確認して申し込みましょう。
そのほか、通信販売会社への登録やJAF、さまざまな会員登録など、住所変更をしておいたほうがよいものはいろいろとあります。引越し前にすべてをもれなく手続きするのは大変なので、引越しした後で必要に応じて手続きをしても大きな問題はないでしょうが、日常的によく利用するサービスを整理して、できるだけ早めに手続きをするのがいいでしょう。
