妊娠中のお引っ越し。カラダに負担をかけない方法を調べてみました。
今日は、妊娠中に引っ越しをしなければいけなくなった方へ向けて、身体に負担をかけない方法を調べてみました。
まず、前提として妊婦さんの引っ越しは出来るだけ 避けてください。 身も蓋もない話ですみません。ただ、環境の変化というのは、妊婦さんだけではないですが、とても負担になります。
たとえば、進学や就職なども本来であれば喜ばしいことですが、うつ病の原因になることもあります。妊娠している時は、ただでさえ周囲の動きに敏感になるもの。精神状態が不安定になっている時期の引っ越しというのは、とても大きなストレス源になります。
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なるべく自分で手を動かさないために
そうは言っても、どうしても引っ越しをしなければならない場合もあります。その際は『全ての作業を引っ越し会社さんに任せられないか』、それを第一候補で考えてみてください。
引っ越しは、荷造りから移動、荷解きまで、実際にやってみると思っている以上の時間と手間がかかります。お金で解決できる梱包・開梱などは引っ越し会社に任せて、お母さんとお子さんに負担をかけない引っ越しができないかどうかを検討してみてください。
こうした負担軽減のために役に立つのが、荷造りや荷解きまで全て引っ越し会社にお任せできる「お任せプラン」。例えば大手「アート引越センター」でしたら、下記のように荷造りから荷解きまで、一連の作業を全てスタッフが行ってくれる「おまかせパックフルコース」などが用意されています。
自分で準備・片付けをするよりも費用は割高になりますが、自分の体調と相談し、決して無理をしないことが重要です。
複数の引っ越し会社「お任せプラン」を比較検討したい場合は、各引っ越し会社との価格交渉や日程調整まで、弊社のコンシェルジュがあらゆる引っ越しの手続きをサポートさせていただく「引っ越しラクっとNAVI」のご利用もおススメ！
下記ページでサービスの仕組みをご覧いただけますので、よろしければご確認ください。
引っ越し作業で気を付けるポイント
妊娠中に引っ越し作業ををしなくてはならない、という場合ももちろんあると思います。そんな時に気をつけたいポイントを4つにまとめました。
(1)重たいものは持たない！
当然ですが、重いものを持つとおなかに圧力がかるので、妊婦さんの体には非常に負担がかかります。引っ越し中、重い荷物を運んでいて破水してしまったなんていう話も聞きます。
最悪の場合、切迫早産、早産の可能性もあります。引っ越し会社のスタッフや、家族・友人に頼みましょう。旦那さん、出番ですよ。
(2)疲れたらすぐ休憩！
荷造りを自分でやる場合は、一度にたくさんやろうとはせず少しずつ時間をかけてやりましょう。また搬入・搬出の際は、立ちっぱなしということがないように気を付けましょう。
作業スタッフさんがいたり、身内や友人が動いているのに自分だけ休憩するのは気が引ける・・と思うかもしれません。でも、あなたの身体が一番大切です。意識的にこまめに休憩しましょう。折り畳みのイスを用意しておくと便利ですよ、旦那さん。
(3)楽な姿勢で作業を行う！
体を無理に伸ばしたり、ひねったりするのはNGです。高いものも取ってはいけません。
転倒の危険があるほか、伸びをすると赤ちゃんが下りてきてしまう危険があります。早産の可能性が高くなるので控えましょう。高いものは、誰かに頼んで取ってもらいましょう。
(4)「お手伝い」という感覚で取り組む！
どれを捨てるか、どれをどこに置くかなど、自分が指示しなければ・・・とつい無理をしてしまうこともあるでしょう。特にキッチンなどの水回りは旦那さんではなく自分でやりたい！と思う方も多いかもしれません。
そこをグッと我慢して、ダンボールに置く部屋や置く場所を書いて、うまく人に任せましょう。ざっくりでも良いですので新居のレイアウト図を作っておくと、当日がぐんとラクになりますよ。
妊娠中のベストな引っ越し時期は？
妊娠中の引っ越しをする場合、いつ頃がいいのでしょうか？ 医療法人中川産科婦人科のブログでは、以下のように記載されています。
引っ越しは日常生活と違い多くの体力や気力が必要となりますので、妊娠の安定した時期を選ぶのがいいでしょう。
妊娠早期、特に3ヵ月までは胎盤が完成していないので流産をしやすい時期であり、また妊娠9ヵ月以降は早産になりやすいため引っ越しは避けた方がいいでしょう。
出産後は赤ちゃんがいるとますます大変になりますから、引っ越しの時期としては妊娠12週以降32週未満が望ましいと言えます。
http://www.nakagawa.or.jp/maternity/maternity-152/
妊娠初期は、人によってですが悪阻があり、ほとんど動けない可能性があります。さらに、無理な動きは流産の可能性があがります。肉体的、精神的な負担がおなかの中の赤ちゃんに影響を与える恐れがあることを考えると、妊娠初期に引っ越すのは得策とは言えません。
逆に、妊娠後期についてはいつ産まれてくるかわからない状況ですので、こちらも安静にしておくことが重要です。もうおなかが大きいので動けないかもしれませんね。またこれまで通っていた病院、産婦人科を変えるのも精神的な負担が増えるでしょう。
さらに出産後に引っ越しをしようと考えた場合、引っ越し時に赤ちゃん用品がたくさん増えている可能性があります。ベビー用品は安全の為にねじが多いものが多く。分解や組み立てが意外と大変です。荷物が増え料金も負担も増えます。
以上を考えると、やむを得ず妊娠前後に引っ越しをするなら妊娠12週以降32週未満がお勧めであると言えるでしょう。
妊婦のみなさん、くれぐれも無理をせずにご自身の身体を第一にしてくださいね。
出産・育児に関する自治体などの支援制度について
続いてここからは、引っ越しと出産に関する周辺情報になります。全国の各自治体では、それぞれ独自の出産支援制度を設けています。
これから結婚されてお子さんを産もう！と計画されている人は、住む市町村によって出産の助成金が変わったり、子どもの医療費の助成制度が対象年齢が違ったりしますので、その辺りを加味しつつ、引っ越しを検討するのも一つの選択肢かもしれません。
各自治体の取り組み例を見ていく前に、まずは妊娠・出産に関連してどんな助成金があるのか、ざっくり見てみましょう。ここでは出産育児一時金、出産祝い金、妊産婦医療費助成制度、妊娠検診費用助成をご紹介します。
※以下に掲載するのは、2020年10月時点の情報です。最新情報については各自治体のホームページなどをご確認ください。
出産育児一時金
国民健康保険加入者が出産したとき、出産時の世帯主に一時金として支払われるものであり、妊娠期間が満12週以上での死産、流産の場合も対象で支給額は子ども一人につき一律42万円です。
会社員の場合には健康保険組合などから支払われますが、いずれも出産の翌日から2年を過ぎると消滅時効により申請できなくなりますので注意が必要です。
出産祝い金
各自治体が独自で実施しているもので、住んでいる地域によって違いがあります。例えば東京都中央区の場合、妊婦にタクシー利用券1万円分を贈呈してくれるほか、子どもが生まれた後には新生児誕生祝品として、区内共通買物券3万円分がもらえます。また、新宿区では誕生祝い品(友好提携都市・長野県伊那市で作られた木のおもちゃ等木工製品[8種類から1つを選択]と絵本のガイドブック)がもらえます。
自分の住んでいる、あるいは引っ越し先の地域にはどのような援助があるのか、あらかじめ確認しておくことをお勧めします。
妊産婦医療費助成制度
その地域に住む、妊娠届出月の初日から出産した翌月末までの妊産婦が対象となるもので、妊娠高血圧症候群・糖尿病・貧血・産科出血・切迫早産・心疾患にかかる保険診療の医療費が対象です（上限あり）。とはいえ入院費のすべてが助成されるのではなく、入院時の食事療養費は対象になりません。
また、妊娠したことで産科的疾病にかかった場合には、資格取得日以前の治療も対象です。その場合には、医療助成申請書の医療機関記入欄に、医療機関の証明を受けるか領収書とあわせてお住まいの自治体に対して診療明細書等の提出が必要となります。
妊婦健診費用助成
母子手帳が交付されてから受けられる助成です。健診回数は14回が目安となっているのですが、妊娠初期から分娩までをカバーしています。助成金額には上限が設けられていて、例えば練馬区や世田谷の場合、妊婦健康診査受診票1回目の上限額は1万850円、妊婦健康診査受診票2～14回目は上限額が5,070円など、健診の内容や回数によって上限額が変わります。
助成を受けるには、母子手帳と同時に交付される専用の受診票が必要になります。再発行不可なので注意しましょう。
港区は、最大60万円の出産助成金がすごい！
ここからは各自治体の支援制度について東京23区を例に、その中から特徴的なものを見ていきます。トップバッターは港区で、こちらの特徴はなんといっても、出産費用の助成金が、23区でもトップの60万円まで助成してもらえることでしょう。
出産でかかった費用は、加入している健康保険から出産一時金として42万円が支給されますが、それを超えた額については各家庭からの持ち出しに。その部分を最大で60万円まで支えてくれるという、何とも太っ腹な制度です。
なおこの助成を受けるためには、以下の条件に該当する必要があります。
子どもを出産した保護者で、次の全ての要件に該当する者
（1）保護者が出産日の前から出産後も港区に住所があり、かつ申請日時点で引き続き1年以上港区に居住していること
（2）産まれた子どもも出生日から港区に住所があり、保護者と同居していること
（3）保護者が日本の公的な健康保険に加入していること
また、特定不妊治療の助成も23区内で最高額の30万円（最大5年間）まで助成してくれるので、高額な費用がかかりがちな、不妊治療を受けるならば、港区に居住を構えるのがいいですよ。
港区の助成・手当については、下記のオフィシャルサイトで最新情報を確認してください。
https://www.city.minato.tokyo.jp/kodomo/kate/teate/index.html
千代田区は、こども医療費助成制度が高校３年までと長い！
続いて千代田区は、昼間は労働人口が多いのですが居住している人はそれに対して少ないので、昼夜の人口にかなりギャップのある区です。
そんな千代田区では、他の区同様に、中学3年生相当までのこども医療費助成制度がある上に、別途高校生相当の年齢にあたる子どもについて、医療費助成制度を設けています。
これは高校生等医療費助成制度という名の制度で、もちろん高校に通っていなくても助成を受けることができます。
他にも次世代育成手当という名目で、16〜18歳の子ども１名に対して、月額5,000円の助成があります。
千代田区の助成・手当については、下記のオフィシャルサイトで最新情報を確認してください。
http://www.city.chiyoda.lg.jp/koho/kosodate/teate/index.html
新宿区は、家賃補助制度がある！
妊娠・出産とは少し離れますが、新宿区は区内に引っ越しをした人向けに助成金を出して、家賃補助をしてくれています。
助成額は、単身（学生含む）で月額1万円（最長3年間）。ファミリーで月額3万円です。（最長5年間）
募集期間は、限られており、令和2年度の募集期間は令和2年10月1日（木）から10月15日（木）までの応募となっています。
条件は、基準日（前回は、10月1日時点）の、前日までに新宿区内の民間賃貸住宅に居住し、住民登録の届出を済ませている世帯。 （住民票及び賃貸借契約書で、その事実が確認できることが必要です。）
家賃も、単身者で9万円以下、ファミリーで22万円以下と定められています。
対象となる方は、今年の10月を忘れずに、応募してみてはいかがでしょうか？
家賃の補助ばかりを取り上げましたが、新宿区にも冒頭に紹介した妊婦健康診査費用の助成や、こども医療費助成制度もありますので、出産する人に厳しいわけではありません。
新宿区の助成・手当については、下記のオフィシャルサイトで最新情報を確認してください。
http://www.city.shinjuku.lg.jp/kodomo/index03_04.html
渋谷区は、幼児の虫歯予防を推進
渋谷区はちょっと変わったところだと幼児の無料フッ化物塗布という制度があり、むし歯予防のため、「幼児の無料フッ化物塗布券」が郵送されてきます。
また出産後に保健師と面接を行った方は、区からのお祝いと育児用品の案内を兼ねて、肌着や爪切りなどの育児用品をもらうことができます
他には、ハッピーマザー出産助成金という制度があり、1人の出産につき限度額100,000円（平成27年3月31日の出産までは80,000円） が助成してもらえます。
渋谷区の助成・手当については、下記のオフィシャルサイトで最新情報を確認してください。
http://www.city.shibuya.tokyo.jp/kodomo/teate/index.html?=gnav
中央区は、出産の際のタクシー補助がある！
先ほども少し触れましたが、銀座を要する中央区では、妊婦さんのためのタクシーの補助（1万円）があります。他にも子どもが生まれた際に、新生児誕生祝品（区内共通買物券）の支給を3万円分、受けることができます。
また育児支援ヘルパーの費用を負担してもらえるという補助もあり、港区のようなド派手な支援ではありませんが、しっかりとした補助が受けられます。
中央区の助成・手当については、下記のオフィシャルサイトで最新情報を確認してください。
http://www.city.chuo.lg.jp/kosodate/index.html
都内各区の子育て関連リンク一覧
ちょっと特徴的な区を挙げていきましたが、ここから先は特別な要素は少ないです。ですが、どの区にも、妊婦健康診断や、こども医療費補助制度や、私立幼稚園への補助があります。
各区の紹介ページへリンクを貼りますので、チェックしてみてください。
世田谷区
https://www.city.setagaya.lg.jp/mokuji/kodomo/index.html
杉並区
http://www.city.suginami.tokyo.jp/kosodate/
中野区
http://www.city.tokyo-nakano.lg.jp/guide/003/index.html
練馬区
https://www.city.nerima.tokyo.jp/kosodatekyoiku/index.html
豊島区
http://www.city.toshima.lg.jp/kosodate/index.html
板橋区
http://www.city.itabashi.tokyo.jp/sub04/
北区
北区は、千代田区同様、18歳までこども医療費補助制度が利用できる区です。
http://www.city.kita.tokyo.jp/kosodate/index.html
目黒区
http://www.city.meguro.tokyo.jp/kurashi/kosodate/index.html
品川区
http://www.city.shinagawa.tokyo.jp/hp/menu000000200/hpg000000197.htm
大田区
http://www.city.ota.tokyo.jp/seikatsu/kodomo/index.html
江東区
https://www.city.koto.lg.jp/kodomo/index.html
墨田区
https://www.city.sumida.lg.jp/kosodate_kyouiku/index.html
台東区
http://www.city.taito.lg.jp/index/kurashi/kosodate/index.html
文京区
http://www.city.bunkyo.lg.jp/kusejoho/profile/sosiki-busyo/kosodate.html
荒川区
http://www.city.arakawa.tokyo.jp/kosodate/
葛飾区
http://www.city.katsushika.lg.jp/kurashi/1000056/1002336/index.html
足立区
https://www.city.adachi.tokyo.jp/k-kyoiku/kosodate/teate/index.html
江戸川区
http://www.city.edogawa.tokyo.jp/kosodate/index.html
引っ越し後に通院する病院を探しておこう！
自治体の支援制度について見てきたところで、続いては引っ越し先の病院について。妊婦さんにとって、言うまでもなくかかりつけのお医者さんは大切な存在です。赤ちゃんが産まれてからもたびたび診てもらうことになるので、引っ越し先でもなるべく自分に合った産婦人科を、予め探しておきたいところです。
転院先を決めるためには、まず引っ越し先にある病院の情報を片っ端から集めましょう。探し方はさまざまですが、引っ越し先に先輩のママ友がいれば、まずは彼女たちの体験談を聞いてみるのが一番。それが難しい場合は、インターネットで検索する、タウンページや役所からもらえるガイドブックの産科一覧を見るなどの方法があります。
このうち、最も手軽で情報を得やすいのはインターネット。例えば既にご存知の方も多いと思いますが、ベネッセが運営する「ウィメンズパーク」などは利用者も多く、口コミもにぎわっています。
産婦人科探し-日本最大級女性口コミサイトで産婦人科選び-ウィメンズパーク
ただしインターネットの情報は信頼できるものばかりとは限りません。どんな口コミもそのまま鵜呑みにはせず、複数のサイトで情報を集めてみたほうが良いかもしれません。
病院を選ぶ際のポイント
なお、通院する病院を決めるポイントはいくつかありますが、病院までのアクセス手段や所要移動時間は特に重要です。出産までは妊婦健診で頻繁に病院に通う必要があるうえ、いざ産気づいた時は、できるだけ速やかに病院へ移動しなければいけません。転院先を探す際は、あまり範囲を広げすぎず、せめてタクシーや自家用車ですぐに自宅から着けるような場所で探すようにしましょう。
もう一点病院探しのテクニックの1つとして、現在通っている病院に紹介状を書いてもらうのもおススメ。里帰りで妊娠中に転院する人も多いので、転院や紹介状の依頼は病院側にとっても珍しいことではありません。新しい病院とのやりとりもスムーズになるので、引っ越しが決まったら早めにお願いしておきましょう。
なかには紹介状が不要という病院もありますが、紹介状が必要かどうかは、分娩予約を取る際に確認できます。各地域で人気の病院は予約を取れないことも多いため、分娩予約はできるだけ早めに行い、あわせて紹介状の要否を確認しておくとよいでしょう。
紹介状については下記の記事で詳しく解説していますので、もしよろしければあわせてご覧ください。
妊娠中の引っ越しで必要な手続きは？
ついでに妊娠中の引っ越しの際、必要な行政の手続きについても触れておきます。引っ越しをする際には、住所の変更や申請など様々な手続きがありますが、特に妊婦さんが覚えておかなければいけないのは、「母子手帳や検診に関する手続き」です。
母子手帳や検診に関する手続き
通称「母子手帳」と呼ばれる母子健康手帳は、市町村ごとに交付されるもので、妊娠の経過や出産時の情報、子どもの発育状態や予防接種の記録などを記入するようになっています。
住んでいる市町村の役所に「妊娠届」を提出するとその場でもらえますが、表紙のデザインや妊娠・育児のアドバイスなど、自治体が任意で作成する部分以外の基本的な内容は全国共通なので、引っ越しや里帰りをしても住所変更などの手続きは必要ありません。手帳の住所欄のみ、自分で書き換えておきましょう。
一方で妊婦さんが手続きをしなければいけないのが、妊婦健康診査受診票や助成券などの検診補助券です。
検診補助券とは自治体からの助成金を利用して妊娠検診時の費用を補助してもらえることができる券のことを指します。
妊娠は病気ではないため健康保険は使えず、妊婦検診の費用は自己負担となります。検診補助券は、その妊婦検診の費用が割引きあるいは無料になるものです。市町村が独自で決めて発行しているため、未使用分の検診補助券は、引越先の自治体に届け出て、その自治体の物と交換する必要があります。
交換手続きには
・母子手帳
・未使用分の検診補助券
・印鑑
の3つが必要になるので、転入届と一緒に手続きするようにしましょう。
なお、補助の金額や内容は各市町村によって異なり、以前住んでいた所では無料で受けられた検診が、新しい住所では一部負担になることもありますのでご注意ください。
保育園に関する情報収集も大切
最後になりますが、出産後なるべく早く働きたいという方は、赤ちゃんを預けられる保育園も探しておかなければなりません。
ご存知のようにこれがまた大変苦労がかかるもので、近年は全国で待機児童問題が深刻化していることから、引っ越し先の保育園についてできるだけ早めに情報を収集することが重要です。保育園探しに関する情報についてはこちらの記事にまとめていますので、ぜひあわせてご覧ください。
まとめ：妊娠時の引っ越しは、とにかく「体の負担軽減」を最優先！
冒頭でも申し上げた通り、環境の変化は妊婦さんにとって、それだけでも大きな負担になります。せめて引っ越しだけでもなるべく体の負担を少なく＆なるべく費用を安く済ませるためにも、ぜひ弊社の「引越しラクっとNAVI」のご利用をご検討ください。
手間のかかる引っ越し会社との値段交渉なども全て弊社が代行いたしますので、何かと時間のない妊婦さんにぜひご利用いただけたら幸いです。
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